日本の活路：ロケットビジネス

いま日本では小型ロケットの打ち上げに連続して成功している。しかし財政難などのため、その実施が継続するかどうか危ぶまれている。たかがお金のために、貴重な研究が生かされること無く時間が過ぎるのは真に残念なことだ。
そこで資金稼ぎの手法が見出されなければならない。

その一法として、世界中で要らなくなったものをカプセルに詰め、衛星の打ち上げに便乗させる形で打ち上げると良い。これまでは生体など、亡くなっては困るものを打ち上げていたため、航路の計算など、慎重のための作業が必要だったが、要らないものを乗せるときはそういう余分な作業も必要ない。
放射性廃棄物や死刑囚など、世界の要らないものを一手に引き受け、その手法を他に先行して確立すれば、ビジネスとしての差別化にも成功するから、一石二鳥となる。

放射性廃棄物は鉛の入れ物に入れる。その鉛を含め、それらはいずれも鉄よりも原子数が多いという点で共通しているから、宇宙空間に放置したとしても、集中、すなわち重力によって再び地球に接近することはおそらく無いだろう。

つきほし

月と星。平成22(2010)年9月11日撮影。
(トルコとは関係ない)

貧乏人根性

貧乏人根性の持ち主とは、突き詰めて言えば世間知らずの事だ。なぜなら、「カネサエアレバ、シアワセダ」との呪文を唱える彼らに、実際に大金を手に入れさせると、今度はお金の使い道に困ったりするからだ。

心に空いた穴が、財物によって埋まることは無いのだということを、彼らはまだ知らない。

岡本英三
Okamoto Eizo

゛少子税゛の内容

少子高齢化対策としては、少子税を導入すると良い。
すなわち出産経験又は幼児養育の経歴の無い者には重税を課す。幼児養育の経歴については出産不能の診断書を出した者のみが対象となる。
平均年齢が高いと、事実上社会の活力が失われるから、子供を産まないとか、或いは育てないなどは一種の罪となるという雰囲気作りが肝要だ。

岡本英三
Okamoto Eizo

訴う

ひとのよの　のこりのときは　すくなくて　まなぶべきこと　あまりにおおい

岡本英三（おかもと　えいぞう）
Okamoto Eizo,　冈本英三

便利なVBA関数

VBA関数はMicrosoft Excel(マイクロソフト・エクセル)などの表計算ソフトで用いられる。
最小公倍数を求める関数を以下に記します。

【引数の説明】
x,yは最小公倍数を求めるための任意の数値。zはその精度を定める数値です。例えばz=1のときは1/10,z=3のときは1/1000。普通、最小公倍数を求める関数はピタリと一致する公倍数しか求めることが出来ないのに対し、引数zを決めることにより、「大体一致する」程度の公倍数を求めることが出来る。

【使い方】
セル内で、「=koubai(x,y,z)」と入力する。
　例：19.32と8.96の最小公倍数を求める。
=koubai(19.32,8.96,2) の場合、z=2だから、0.01の精度で一致する公倍数を求める。

'コード開始-------------

Function koubai(x, y, z) As Double
Dim a As Double
Dim k(2) As Double

a = x / y
i = 1
Do While a - Int(a) >= 1 / 10 ^ z
a = a + x / y
i = i + 1
Loop
k(0) = a * y

a = y / x
i = 1
Do While a - Int(a) >= 1 / 10 ^ z
a = a + y / x
i = i + 1
Loop
k(1) = a * x

If k(0) > k(1) Then
koubai = k(1)
Else
koubai = k(0)
End If
End Function
'-----------------コード終了

岡本英三
Okamoto Eizo

日本、このアパート家賃の高い国

高齢者だけではなく、すべての人にとって、食べ物と住居費が安ければ例え収入は低くても安楽に暮らすことが出来る。したがって収入の低い人に政府がおカネをばら撒くよりも、如何にしたら食べ物と住居費を低く出来るかを考えるほうが先決だ。

日本は土地を活用しないで遊ばせている地主がいる一方で、アパートなどの家賃が高いために、せっかく年金等を受給したとしても生活が苦しい人たちがいる。そういう食い違い（アンバランス）を無くすためには、遊休不動産をもっと活用させて、アパート建築を促進する必要がある。そうすることによりアパートの供給が増えれば家賃の水準も低下するから、低収入の人たちが暮らしやすくなる。
そのためには遊休不動産の所有者に対する飴と鞭を上手く使うと良い。飴としてはアパート建築に対する優遇税制や所得控除、又は補助金などが挙げられる。他方鞭としては、遊休不動産への課税強化が挙げられる。

家賃などの住居費と食費は所謂固定費に当たり、これを軽減させることが、逆にいえば他方で消費拡大の決め手となる。少ない収入でも、もし家賃や食費が低ければ、その浮いたおカネを他の支出に回すことができるからだ。

左翼系の政党が主張しているように、税を徴収し、それを低所得者に配分するだけでは何も成長したことにはならない。そうではなくて、「食い物と住処にかかる費用は安いから、何の心配も要らない」とすることによって初めて、人々は労働したり文化活動に勤しんだり出来るのである。

　※本来ならば民法を改正して、遺言など、格別の意思表示をしないで亡くなった者の資産は、これを一旦国庫又は自治体の財産とし、そして地元地域を優先に再分配するというのが望ましい。しかしそうする前段階として、「いくら私有財産制が機軸だといっても、不動産を遊ばせたままで長期間保有したり、或いはそれを子孫に相続させたりする独占は、これを許さない」という社会にしなければならない。

しか

ネルしか。ふんも気にしない。

はと

ある公園での鳩。
鳥は横向きが絵になる。

干支と旧暦

日干支と旧暦（太陽太陰暦）は次のような関係にある。

【太陽太陰暦】
一年＝365.25日（四分暦、ユリウス暦と仕組みは同じ）
置閏法＝十九年七置閏法（19年間で7回閏月を置く。閏月は30日）
●計算例：
19年＝365.25×19＝6939.75日
閏月7回＝19×12＋7＝235月
一月平均＝6939.75÷235≒29.53085日

【日干支】
日干支は1日ごとに甲子（きのえね）から癸亥（みずのとい）までの60種類の干支を割り当てて、経過日数などを計量した。日干支は60日周期となる。

【両者の関係（1159年間)】
19年を61回繰り返すと1159年となる。これは十九年七置閏法によると14335月となる。
●計算法：
1159年×365.25日＝423324.75日、235月×61回＝14335月
日干支が7056回で、1159年となる。
●計算法：
60日×7056回＝423360日＝14336月

【結論】
１．日干支の観点からは、1159年間は14336ヶ月であるのに対し、
２．太陽太陰暦の観点からは、1159年間は14335ヶ月となる。
したがって、日干支が7056回循環するごとに一回、本来置くべき閏月を置かないことにすれば、日干支と太陽太陰暦は永久的に合致する。