【電子マネー専用のスーパーは誕生するか】
日本では法定貨幣（通貨）制度を取っているので、あるスーパーで「紙幣は使えません」という措置は許されていない。
しかし法改正等でそれが可能となれば、電子マネーには様々な利点がある。
まずお店がつり銭を用意しなくても済むため、手間が省ける。レジ係がつり銭を間違える等に備えての精算も要らなくなる。お店には現金が無いため、強盗は成立せず、お客は安心してお買い物ができる。
次にお客は電子マネー（カード等）に"数値"を事前に入れているため万引きは考えられない。万引きするくらいだったら最初から数値など入れないからだ。
電子マネーが一般化したあかつきには、「昔は現金輸送車が街中を走りまわっていたらしい」、「ヘー」なんて言う会話が交わされるだろう。他方で警備会社は仕事が減る。
【アパートの家賃は電子マネーで】
ある人が働いて収入を得る。その金額を銀行口座（例えばイオン銀行）に入力してもらう。
その口座の残高を利用して電子マネーでお買い物（例えばイオンモール）をする。アパートの家賃や公共料金は自動引き落とし又は電子マネーで支払う。
こうすれば、各労働者や自営業者は、紙幣、日本の場合は福沢諭吉殿等を一切拝むことなく生活できる。その際その金額の呼称は何でも良いが、日本国内では便宜的に「円」が使われるかもしれない。
世界共通電子マネーとしての、例えば「ポイント」という呼び名が仮に定着すれば、「円」だの「ドル」だのと言った旧来通貨の呼称は意味を為さなくなるだろう。
電子マネーの利便性を実感する者から見れば、スーパーのレジで代金を紙幣で払っている人を見ると、「あの人、いまだに紙のおカネを使っている」と感じる。
【電子マネーの紛失】
ICチップ等の採用で電子マネーが高度化したときは、電子マネーの中の"数値"を使えないように遠隔操作できることが望ましい。パスワードを知る本人、つまり持ち主に電子マネーを無効化できる機能があれば、紛失した時も他人による不正使用を防ぐことができる。
